最近は異常気象の影響からか雨の振り方も変わってきたように思います。
日本が亜熱帯化しているとはよく聞きますが、雨の振り方がスコールのように強くなっている印象を受けます。
大雨による災害も年々増加してますよね。
強い雨が降りそうな時などは大雨警報が発令されますが、この大雨警報は何ミリの降水量で発令されるのでしょうか？
もちろん大雨注意報より多い降水量なのはわかりますが、具体的な基準がわかりません。
そこで今回は、大雨警報は何ミリからか降水量の基準や種類はどうなっているのか、見ていきます。
大雨警報は何ミリの降水量で発令？
大雨警報は、大雨によって重大な災害が引き起こされる危険性があると予想された時に発令されます。
たとえ雨がやんでも土砂災害など重大な災害の危険性が残されている場合は、大雨警報は継続して発令されることになります。
この大雨警報が何ミリの降水量で発令されるのかは、一概には言えません。
その理由は、地形や地盤などが地域によって異なるからです。
なので一概に何ミリとは言えないのです。
これには筆者も驚きました。
大雨警報は全国どこでも何ミリから発令と基準が決まっていると思っていたからです。
雨が少なくても土砂災害が起こる地形もあれば、多く降っても大丈夫な地域もあるということからこうなっているんですね。
大雨警報が発令される基準
大雨警報の発令基準が地域によって異なることはわかりました。
となると大雨警報が何ミリの降水量で発令されるのかを知るには、各地域ごとに調べる必要があります。
お住まいの地域の大雨警報が何ミリの降水量で発令されるかは、こちらの気象庁のサイトで調べることができます。
参考：「警報・注意報発表基準一覧表」（国土交通省・気象庁）
⇒ http://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/kijun/index.html
同じ東京都を見ても地域ごとに異なるのが見て取れます。
思えば、大雨警報が発令される基準が全国一律というほうがおかしいですよね。
例えば、固い地盤と柔らかい地盤に同じ降水量の雨が降った場合、どちらが危険かは明らかです。
大雨警報とは何ミリの雨が降るというだけが警報ではなく、雨による災害の危険性を警告するものといえるでしょう。
大雨警報の種類
大雨警報には、｢浸水害（表面雨量指数基準）｣と「土砂災害（土壌雨量指数基準）｣の２つがあります。
「浸水害」には、表面雨量指数基準という聞きなれない言葉が基準として用いられますが、これは短時間に降る強い雨による浸水の危険がどの程度かを表したもので、具体的な災害の例として建物への浸水があります。
もうひとつの「土砂災害」には、土壌雨量指数基準が基準として用いられ、土砂災害による危険性がどの程度かを表したもので、具体的な災害の例としてがけ崩れや地滑り、土石流などがあります。
これらの指数から基準値を算出して、大雨警報を発令するかどうかを決めているわけです。
ちなみに警報には大雨警報の他に、洪水・暴風・暴風雪・大雪・波浪・高潮があります。
参考：「気象警報・注意報の種類」（国土交通省・気象庁）
⇒ https://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/bosai/warning_kind.html
大雨警報は何ミリの降水量？～まとめ
今回は、大雨警報は何ミリからか降水量の基準や種類はどうなっているのか、見てきました。
大雨警報は何ミリの降水量から発令されるかは、地域によって基準が異なるため一概には言えません。
具体的に知るには、「警報・注意報発表基準一覧表」という気象庁のサイトで調べることができます。
大雨警報の種類には、｢浸水害（表面雨量指数基準）｣と「土砂災害（土壌雨量指数基準）｣があり、これらの指数から大雨警報を発令するかどうかが決まります。
大雨警報の発令には何ミリの降水量かだけでなく、災害が起こる危険性を考慮して発令されていることがわかりました。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
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